三菱重工業は１４日、商船事業に関して大島造船所（長崎県西海市）と提携することで基本合意したと発表した。三菱重工の開発力と、大島造船所が持つ低コストでの生産技術を組み合わせて、国際競争力を強化して台頭する中韓勢に対抗するのが狙い。今後は新技術の開発や設計の共通化を進めるほか、生産拠点の相互活用も検討する。

　三菱重工は、今治造船（愛媛県今治市）、名村造船所とも今年３月に同様の提携で基本合意している。他社との提携によって、業績の悪化した商船事業の立て直しを図る。

　三菱重工は商船事業の分社化を検討中で、２０１８年度をめどに結論を出す方針だ。今月１２日の事業戦略説明会では、慢性的な赤字が続いていた商船事業について、１８年３月期に黒字化する見通しを示している。

　同社は昨年８月、３社と提携に向けた協議を始めたと発表していた。